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ネットショッピングでは、住所の確認が不可欠。

ネットショップが増え続けています。過去に購入したことがある店であれば信頼できますが、はじめて購入する場合は不安になるものです。

まずは住所の確認です。日本では特定商取引法によりネットショップは責任者名、住所、電話番号の掲載が義務づけられています。

今回のお話は、その特定商取引法が書いてあってもそれが嘘の場合があるという例です。

中国人がすべて悪い人とは言いませんが、今回の動画にでてくる会社(?)も、どうやら中国人が絡んでいるようです。

特定商取引法が記載されているから信頼できるとは限りません。初めて使うショップであれば、電話番号や住所をググりましょう。

まともなところなら、その会社のホームページが引っかかるはずです。全然引っかからない場合は、そこで買うことは止めた方が賢明です。